原付バイクには車検がなく、耐用年数も乗る頻度や乗り方などで変わるため、デリバリーバイクをいつ乗り換えたらいいのか分からないという人もいるはず。ここでは、デリバリーバイクの乗り換えの目安となるタイミングや現在のバイクの処分方法を解説します。
原付バイクは長距離走行を想定した乗り物ではないため、一般的な寿命は3万キロ超です。ただ、排気量の小さい原付バイクはエンジンを全開にして走行することが多く、市街地では信号での停止・発進を繰り返すことで車体に大きな負担がかかっています。そのため、市街地をよく走るデリバリーバイクで、メンテナンスもたまにしか行なっていないのであれば、一般的な寿命より早めに乗り換えを検討しましょう。
修理の頻度が増えて費用が気になり始めたら、乗り換えのタイミングかもしれません。修理費と乗り換えにかかる費用を比較し、乗り換えたほうがお得であれば乗り換えを検討するのが良いでしょう。また、交換する部品の供給がなくなるタイミングも、乗り換えの目安としておすすめです。
乗り換えたいバイクが見つかったときも、乗り換えにふさわしいタイミングです。寿命がくるまで乗り続けるよりも、購入してからできるだけ早く、状態の良いときに売却したほうがお得に乗り換えられることもあります。
故障や寿命などでバイクの加速がいつもより悪い、上り坂でパワーがでなくなったなど調子の悪さを感じたら、安全面から考えても乗り換えを検討するタイミングです。エンジン内部に問題がない場合は、寿命と考えて問題ないでしょう。
デリバリーバイクをお得に乗り換えるなら、相場よりも安い価格で購入しやすいシーズンオフの時期がおすすめです。バイクのシーズンオフは2~3月になり、この時期はバイクを購入する人が少ないため、値引き交渉をしやすいのもポイント。逆に乗り換えを避けたい時期は、バイクの購入シーズンとなる4~10月です。
乗り換えを検討しているなら、軽自動車税が課される前にバイクを手放すという方法もあります。軽自動車税は毎年4月1日が課税タイミングになるため、3/31までにバイクを手放せば課税対象になりません。また、購入する時期も4月2日以降にすると、その年の軽自動車税を払わずに済みます。
国内二輪車メーカー4社と輸入事業者が二輪車リサイクルシステムを立ち上げており、全国に指定取引場所が設けられています。二輪車リサイクルシステムの参加事業者が国内で販売した原付・軽二輪・小型二輪であれば、廃棄費用をかけずに処分することが可能です。公益財団法人自動車リサイクル促進センターの公式HPに対象車両や引取基準、指定取引場所が掲載されているため、事前に確認しておきましょう。
自治体によっては、バイクを粗大ごみとして回収してくれるところもあります。住んでいる地域の自治体にバイクの回収を行なっているかどうか、処分にかかる費用などを確認し、必要な手続きを進めていきましょう。
解体業者やリサイクル業者が運営元の廃車専門業者に持ち込めば、乗れなくなったバイクの部品をはじめ、金属やプラスチックなどを買い取ってもらえる場合があります。
状態の良いバイクであれば、バイク買取業者で買い取ってもらえる可能性があるため、相談してみましょう。業者によっては、廃車手続きを代行してくれるところもあります。
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(本田技研工業株式会社)